世界のトップを走る多くの経営者は、文化関心度が高く、特にアートコレクターであることが多く、実際にアート教育を受けてきた経営者も少なくはありません。そして、日本の経営者の中にも、美意識を高めろ！学ぶならアートを学べ！と言う人が増え始めています。 それは、時代の変化において、論理や理性で解決できない事象が増えてきたためだとも言われています。 これまで以上に時代が高速変化して行く中で、多くの職業は失われ、たちまちそれぞれのサービスも淘汰されてしまう世の中に私たちはいるのは間違いないでしょう。これからの時代に必要とされる能力、それはまさに、「クリエイティビティ」。新たな価値やそれを生み出す能力が、これまでになく必要とされる時代に突入しているのです。
しかし、こういった状況の変化に対応しきれていないが、現状です。 前回一回目は 今回は、マネージメント担当者目線から、事業にもたらす効果をインテリアデザインで考えていきます。
【デザインでモチベーションって高まるの？】 まず、アートの特質でもある「観衆により正解は無数に存在する」という多様性の文化が、生み出す商品、サービスに取り込まれたとき、新たな価値は見出され、会社の潜在能力の引き上げ、生産性の向上につながっている。また、この多様性の文化意識は、一人ひとりが自分の意見を述べ、上司とも対等な立場で意見や議論が交わせる環境づくりにつながるからこそ、多彩な人材を社内に生み出す結果を育んでいると言われています。
マネジメントサイドが抱える大きな悩みとして、新たな行動を起こせないほど「やるべきこと」が多く、余裕がないという悩み事を抱えている人は意外と多い。中には部下を頼ることができず、心理的にもストレスを抱えている人もいると言われています。そういった心理状態を未然に防ぎ、モチベーションを高い状態で維持する上で効果的なのは、日常の環境整備です。 マネージメント戦略として特にオフィスデザインに期待できる主な３つの効果を挙げてみます。 1.自律型人材の育成（創造力、発想力、自信） 2.業務効率の向上、生産性の改善 3.働き方改革（離職予防、人材採用） 1.自律型人材の育成（創造力、発想力、自信）
2017年6月29日に発表されたアドビシステムズの調査によれば「自分は創造的だ」と考える人の割合は、アメリカ人が47％、ドイツ人が44％、イギリス人が37％に対して、日本人はわずか8％だったとされています。
では日本人は、本当に創造力がないのか？というとその答えはNo。 そもそも「創造力・発想力」というと、才能をもった一部の人たちだけに与えられた特殊な能力のように思われがちですが、そうではないと私は考えています。一方、こうあるべきだとか、これは前回こうだったからこうなるだろうといった論理、理性による「正解のコモディティー化」は「自由な創造・発想」を育む上で、障害になっていることは間違いないでしょう。そのために自由な発想が善しとされる価値基準を表層化させ、従業員が働く環境や文化を整えることが大切です。例えば、チームワークや意見交換を奨励する取り組みや、柔軟な勤務時間制度の導入などが挙げられます。また、創造的な仕事に必要なツールや設備の整備の充実化も欠かせません。さらに、失敗を恐れずに挑戦する文化を根付かせ、失敗を教訓として次に生かすことができるようにすることも重要です。このような環境づくりによって、従業員の創造力・発想力を引き出し、企業にとって新たな価値を生み出すことができるようになります。
まさに経営において「他社と同じような正解を出す」ということが通じない時代になったからこそ、これまでの経営、働き方、職場環境の在り方が見直されているのです。 2.業務効率の向上、生産性の改善 ある飲料メーカーでは、従業員が自分の席で仕事をする場合には、机の高さや椅子の位置などが個人に合わせて調整されています。さらに、オフィス内の音量調整や気温調整も徹底され、従業員が快適な環境で作業をすることができるようになっています。この取り組みは、従業員の作業効率が向上、生産性の改善に非常に役に立ち、オフィスインテリアの改善は、業務効率の向上や生産性の改善はもちろん、従業員の健康や幸福度の向上、会社のブランドイメージの向上など、様々な影響を及ぼすことが分かり、以降、インテリアデザインによるインナーブランディングの強化は一層注目されることとなりました。 そのほか、ある企業では、従業員の生産性を向上させるためにオフィスインテリアの改善を行った事例では、机や椅子、照明などの家具の配置を見直し、より快適で効率的な環境を作り出しました。その結果、従業員の生産性が20％以上向上し、作業時間も平均して1日あたり30分程度短縮されました。さらに、従業員のストレスや疲労感も軽減され、欠勤率が減少。
また、別の企業では、オフィス内に休憩スペースを設けることで、従業員のリフレッシュ時間の確保を試みました。結果、従業員のクリエイティブなアイデアや新しいプロジェクトに対する取り組みが増加し、イノベーションの推進につながったという事例も上がっています。
3.働き方改革（離職予防、人材採用） どの時代においても経営環境において大切なのは、心の通う瞬間をいかに育めるかです。これから就職を考えている若者にとってもそれは重要な要素です。働く人や働く場所・環境を知りたいと思うからこそ、自分たちはそこに対して理念に忠実な視覚情報について目を見ける必要があるのです。前述の「業務効率の向上、生産性の改善」に関連することですが、従業員のストレスや疲労感が軽減され、欠勤率が減少することで、業務効率の向上だけでなく、離職率の低下や採用コストの削減など、様々な効果が得られています。 コロナ以降、柔軟な勤務時間制度の導入やテレワークの推進、コミュニケーションの活性化などを行うことで、従業員がより働きやすい環境を提供すること、また、魅力的なオフィス環境を整備する動きは活発化されています。優秀な人材の採用や定着、そして、働き方改革を進めることで、従業員のモチベーション向上やストレス軽減につながり、おのずと離職率の低減につながることが期待できるのは、従業員、雇用主にとって大きなメリットになります。
これらは、インテリアデザインを行ったことで現れた効果ですが、単にインテリアデザイン（デザインアウトプット）を行ったからと言って、効果が出るとは思いません。オフィス環境には、人間の体と同様に、物理的な設備や機能面での健康。また、従業員のコミュニケーション、居心地など、利用者とともに作り出す空間の感情・精神性。さらに、それらオフィスの機能と精神を操る企業の理念の３つの要素が揃うことで、現れる効果です。
だからこそ当社は、空間をデザインすることは人をデザインすることだと考え、利用者に寄り添った共感に始まる空間設計のために、インナーブランディング及びアウターブランディングパートナーとして、デザインコンサルティングも含めた「ホリスティックデザイン」を大事にしています。
